急速な都市化やライフスタイルの変化に伴い、我々が自然と接する頻度は減少の一途を辿っている（図１）。実際に、日本や米国を始めとした多くの先進国において、ここ数十年の間に人々の自然との関わり合いが著しく減少したことが報告されている。こうした現代社会に蔓延する自然との関わり合いの衰退は「経験の絶滅」と呼ばれ、最近、保全生態学を始めとした複数の学術分野で重要な問題として認識されつつある。実際に、自然との関わりが少ない人は心身の健康状態が低いだけでなく、生態系保全に対して消極的な態度を示すことが明らかになっている。つまり、経験の絶滅は現代社会に蔓延する様々な心身の健康課題の背景要因および生態系保全を停滞させる根本的要因として機能している可能性があり、その進行が持続的社会の構築の障害となることを意味している（図２）。

経験の絶滅に対する学術的・社会的認知が高まる一方で、この現象に関する包括的な理解や議論はほとんど進んでいない。実際にこれまで人と自然との関わり合いを扱った研究は、各学術分野（保全生態学、公衆衛生学、環境教育学など）の焦点に基づく地域事例に限られており、この現象の全体像（発生・伝播プロセスや広域的影響）は未だ把握しきれていない。また、経験の絶滅に関する議論は萌芽段階であるため、経験の絶滅やそれに伴う負の影響の具体的な緩和策も未検討のままである。そこで本研究では、経験の絶滅の発生パターン・プロセスとその影響（健康や生態系保全に与える影響）を国土スケールで明らかにするとともに、経験の絶滅がもたらす負の影響を緩和するために有効な具体策を提案することを目的とした。

本研究は４つのサブテーマで構成される。サブテーマ１では、大規模なアンケート調査を実施し、経験の絶滅の実態と発生プロセスを探った。サブテーマ２では、アンケート調査ならびに疫学調査を行い、経験の絶滅が人の健康に与える影響を調べた。サブテーマ３では、経験の絶滅と生態系保全意欲・行動の関係を分析した。サブテーマ４では、栃木県の小中学校と協力したアンケート調査を行い、経験の絶滅の伝播プロセスを探った。最終的にはこれらのテーマで得られた知見を基に、人と自然の関わり合いのダイナミクスの全体像を総説論文としてまとめた。

本研究は、実施中に「新型コロナウイルス感染症のパンデミック」という大きな社会状況の変化に見舞われたが、当初の予定通り、４つのサブテーマおよび総説論文の執筆を完了することができた。まずサブテーマ１で経験の絶滅の実態と発生プロセスを探った結果、（１）幼少期における自然体験（自然観察や登山、林の散策等）が多くの地域で減少していること、また（２）こうした自然体験の減少は「都市化」だけではなく、自然に対する興味・関心の低下でも説明できることが分かった。つまり、現在起きている経験の絶滅は自然と関わる「機会」と「意欲」の喪失という二つの要因によって引き起こされていると言えよう。

サブテーマ２では、自然体験と人の健康の関係性を探った。2020年6月（東京都において新型コロナウイルス感染症に対する緊急事態宣言が発令されていた期間）に東京で大規模な疫学調査を行ったところ、日常的な自然体験（ここでは緑地の利用頻度と窓から見える緑の二つに注目した）はコロナ禍における人のメンタルヘルス（鬱度、人生満足度、幸福度、自尊心、孤独感）と正の関係性を持つことを示した（図３）。これにより、自然体験が喪失することで人の健康・幸福が劣化することが示唆された。

サブテーマ３では、自然絶滅と生態系保全意欲・行動の関係を分析した。2021年に全国大規模アンケート調査を行った結果、人の生物多様性保全意識ならびに行動（絶滅に瀕する魚介類の消費を控える、生態系保全団体に募金する等）と幼少期の自然体験頻度の間には正の関係があることが分かった。興味深いことに、幼少期の自然体験頻度が通ヶ月に一回程度ではあまり保全意識・行動は高まらなかったが、月に一回以上では飛躍的に高まることが分かった（図４）。以上の結果は、経験の絶滅が進行することで、社会の生物多様性保全意識・行動のレベルが低下し、生態系保全に負の影響をもたらすことを示唆している。

サブテーマ４では、栃木県の小中学校（教員）を対象としたアンケート調査を行った。調査・分析の結果、幼少期に自然体験をしなかった教員は自然に対する関心が低くなり、理科の授業中に自然体験をベースとした活動をあまり行わなくなることが明らかとなった。つまり、経験の絶滅は世代を跨いで伝搬する可能性が示唆された。

以上、本研究では経験の絶滅の実態・形成プロセス・帰結を統合的に明らかにすることができた。

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